東海エリアはいま、歴史的な転換期を迎えている。2026年第20回アジア競技大会の開催に向け、愛知県の大村秀章知事や名古屋市の河村たかし前市長らが長年推し進めてきたインフラ整備と国際誘致の成果が、いよいよ結実の時を迎えているからだ。
この巨大スポーツイベントの波及効果はスポーツ界にとどまらない。国際報道陣の拠点や関連事業のミーティング、スポンサー企業のプロモーションイベントなど、周辺都市機能への需要が一気に跳ね上がっている。中部圏のMICE産業全体が活気づくなか、都心の核となるコンベンション機能への期待はこれまで以上に大きい。