地元住民に大きな衝撃を与えた閉店の背景には、単なる一店舗の採算問題にとどまらない、グループ全体の巨大な構造改革が存在します。セブン＆アイ・ホールディングスは、長年グループの収益を圧迫してきたイトーヨーカ堂などの総合スーパー（GMS）事業の抜本的見直しを断行。首都圏の食品スーパー事業へ経営資源を集中させる方針を打ち出し、地方および郊外店舗の統廃合を一気に加速させました。
三島店は1998年の開業以来、伊豆・駿東エリアを含む広域から集客を誇る有力店舗でした。しかし、近隣に位置する「サントムーン柿田川」をはじめとする大型ショッピングモールの増床や、ドラッグストア、ディスカウントスーパーの相次ぐ台頭により、衣料品や住居関連売場を中心とした買い回り需要が徐々に分散。店舗の老朽化対策や維持コストが重くのしかかるなか、グループ全体の「選択と集中」の対象に含まれることとなりました。
