「海外で手術を受けて失敗した。なんとかしてほしい」。日本の大学病院や整形外科には、こうした駆け込みの相談が相次いでいる。しかし、多くの医師は頭を抱える。海外で行われた手術の詳細なデータやカルテがなく、どのような金属が使われているかも不明なため、再手術や治療の引き受けが極めて難しいからだ。
日本の医療崩壊を防ぐためにも、他国での杜撰な美容整形の後始末を公的医療保険でカバーすべきかという議論も起きている。結果として、被害者たちは「どこの病院からも受け入れてもらえない」という医療難民となり、自宅で痛みに耐え続ける孤立無援の状態に陥る。
