音声データの流出後、被害を受けた元秘書は警視庁へ被害届を提出。傷害および脅迫の容疑で書類送検されるという刑事事件にまで発展した。週刊誌などで報じられた一部の音声だけでなく、未公開の会話録音や日々のやり取りの記録が存在し、それらが捜査機関に提出されていたとされる。
最終的に、埼玉地検は豊田氏を不起訴処分とした。背景には、元秘書側との間で示談が成立し、処罰を望まない旨の意思表示がなされたことがある。表舞台での激しい非難合戦の裏で、当事者間における法的な決着は静かに図られていたのである。しかし、一度刻まれた社会的打撃が消えることはなかった。
