一方で、任天堂側も手をこまねいているわけではありません。任天堂の定時株主総会において、古川俊太郎社長は後継機の供給体制について言及しており、「半導体不足が解消された現在、需要に応えられるだけの十分な数を生産して出荷すること」を品薄・転売対策の最重要方針として掲げています。
初代Switchや他社製次世代機が直面したような「半導体不足による物理的な大減産」という外的要因は、現在では大幅に改善されました。任天堂は部材調達を早期から進めており、過去ハードの初年度出荷数を大きく上回る年間1,000万台規模の初期供給体制を敷いていると報じられています。
公式発表からのスケジュール感としては、ハードの正式お披露目から発売日までのインターバルを適度に確保し、十分な在庫を世界各地の流通網へ行き渡らせる戦略が採られます。これにより、「発売から半年以上まったく買えない」といった最悪の事態は防ぎつつ、段階的な再入荷によって早期の需給安定を目指す方針です。
