いま全国で巻き起こる新設・改修ラッシュの背景には、官民協働で進められる「スタジアム・アリーナ改革」の強力な後押しがある。これまでの公共スポーツ施設は、自治体の財政に依存する「コストセンター」として捉えられがちだった。しかし、民間の資金や運営ノウハウを大胆に導入するコンセッション方式の浸透により、通年で収益を生み出す「プロフィットセンター」への大転換が進んでいる。
この潮流は、資材メーカーからIT企業、飲食・ホスピタリティ産業までを巻き込む巨大なスポーツファシリティ産業の裾野を急速に拡大させた。公益社団法人日本プロサッカーリーグ（Jリーグ）が掲げるホームタウン構想と、日本サッカー協会（JFA）が推進する育成拠点の整備計画が連動し、スタジアムは今や地域経済を再興するための最強の起爆剤として位置づけられている。単なる試合開催場所にとどまらず、災害時の広域避難拠点やコミュニティハブとしての役割を兼ね備えることで、民間投資を呼び込む持続可能なビジネスモデルが確立されつつあるのだ。
