実店舗での摘発が進んだ結果、取引の主舞台は完全にサイバースペースへと移行した。TelegramやSignalといった暗号化アプリ、そしてX（旧Twitter）やInstagramの捨てアカウントがそのインフラだ。
「手押し」「手渡し」「郵送対応」といった隠語が飛び交い、指定された大阪市内のコインロッカーや、人通りの少ない路上で取引が行われる。決済も暗号資産や電子マネーが主流となり、警察による資金ルートの追跡を極めて困難にしている。買い手と売り手が一度も顔を合わせることなく、スマートフォンの画面越しに危険な取引が完結するシステムが構築されているのだ。
