ここ数年の決算発表を振り返ると、同社は在庫調整の長期化に苦しめられてきた。しかし、直近の四半期データは明らかにトレンドの変化を示唆している。
稼働率の底打ち感は鮮明だ。工場全体の稼働率向上に伴い、限界利益率が改善。さらに、不採算製品の整理と高付加価値品への生産リソース集中が進んだことで、営業利益率は市場予想を上回るペースで回復軌道を描いている。
設備投資のフェーズにも変化が見られる。これまでの積極的な増産投資から、投資の厳選と回収速度を重視した資本効率重視の姿勢へと舵を切った。設備投資の一巡は、今後のフリーキャッシュフローの拡大を意味しており、これが株主還元姿勢のさらなる強化へつながるとの期待感を高めている。
