電撃降板の直接的な引き金となったのは、講談社のジャーナリズム誌『週刊現代』が2006年夏から開始した、ノンフィクション作家・溝口敦氏による徹底した連載告発記事でした。この一連の報道は、それまでタブー視されていた細木氏の過去の経歴や人脈、そしてビジネスの根幹に鋭く切り込むものでした。
特に社会的な批判を浴びたのが、「墓石トラブル」を巡る実態追及です。相談者に対して「先祖の因縁を断ち切らなければ地獄に落ちる」「先祖供養のために墓所を建立しなければ家族に不幸が起きる」と不安を強く煽り、相場を大幅に上回る数千万円規模の霊園区画や墓石を購入させていた疑惑が浮上しました。これに対し、複数の相談者が損害賠償を求める民事裁判を起こし、法廷の場で「霊感商法に近いマインドコントロールではないか」という議論が巻き起こったのです。
細木氏側は講談社および溝口氏を相手取り、名誉毀損による巨額の損害賠償請求訴訟を起こして徹底抗戦の構えを見せました。しかし、法廷闘争が長期化するにつれ、番組を支えるナショナルクライアント（大手スポンサー企業）が「企業イメージの悪化」を恐れて広告出稿の見合わせを局側に通告し始めました。当時のメディア各社の取材データを振り返ると、スポンサー離れの加速こそが、テレビ各局に「細木数子の降板」を決断させた決定打であったことが浮き彫りになります。
