この脅威は決して対岸の火事ではない。日本国内の都市部や地方都市にも、その毒牙は静かに忍び寄っている。
日本市場を標的にするバイヤーは、メッセージングアプリ「テレグラム」や分散型SNSを拠点に、若者層を巧みにターゲットへ組み込む。「即日手渡し」「高純度保証」といった甘い言葉がタイムラインを埋め尽くし、購入者は危険性を認識しないまま手を出してしまう。
海上物流の現場でも新たな手法が発覚している。日本近海を航行する無人小型船から脱落させた防水コンテナを、GPSの位置情報をもとに国内のバイヤーが回収する「洋上ドロップ」と呼ばれる手口だ。現場を押さえない限り、首謀者へたどり着くことは困難を極める。
