オープン当時は「離島でイルカと触れ合える画期的なリゾートアクティビティ」として脚光を浴びながら、なぜ撤退を余儀なくされたのか。報道資料、海洋土木関係者の知見、観光ビジネスの変遷から分析すると、離島特有の過酷な自然環境と事業採算性のギャップが浮かび上がってきます。
1. 猛烈な台風被害と生け簀設備の維持限界
最大の障壁となったのが、八重山地方を毎年のように直撃する超大型台風です。内海や湾内に設置された生け簀（いけす）であっても、気圧低下と猛烈な高波、吹き荒れる暴風雨からデリケートな海洋生物を完全に保護し続けることは極めて困難を極めました。台風が接近するたびに対策を講じ、通過後には網の修繕や設備の再点検に莫大な補修費が発生するという、構造的なリスクを抱えていました。
2. 離島における獣医療・飼育輸送コストの圧迫
イルカの健康を維持するためには、専門知識を持つ獣医師の定期的な診療と、大量の新鮮な餌魚の確保が不可欠です。本州や沖縄本島の大規模水族館とは異なり、石垣島という離島環境では特殊な医療機器や専門医の手配、資材調達の輸送コストが重くのしかかります。観光客の季節変動（ハイシーズンとオフシーズンの落差）が激しい中で、固定費として発生し続ける飼育管理費が事業収益を圧迫したことは明白です。
3. 動物福祉（アニマルウェルフェア）に関する国際的な意識変容
観光社会学や環境倫理の観点も見逃せません。欧米を中心とする国際社会において、鯨類（クジラ・イルカ）の商業的飼育やふれあいプログラムに対する視線は年々厳しさを増しています。国内外の大手旅行代理店が「動物福祉に配慮したツアー基準」を策定し、生け簀飼育型のアトラクションを提携から除外する動きが加速したことも、事業継続の判断に少なからず影を落としました。
