日本国内で100年近く発症例がないため、「ペストはすでに地球上から根絶された病気」と誤認している人は少なくない。しかし、世界保健機関（WHO）の公式報告によると、ペストは根絶されておらず、現在も世界各地で年間数百人から千人規模の患者が発生している。
主な流行地域として、マダガスカル（毎年定期的な発生が確認される）、コンゴ民主共和国、ペルーなどの南米諸国、さらにはアメリカ合衆国西部（ニューメキシコ州、コロラド州、カリフォルニア州など）の農村部や自然公園が挙げられる。アメリカではジリスやプレーリードッグなどの野生齧歯類がペスト菌を保有しており、キャンプやハイキング中にペットやノミを介してヒトへ感染する散発事例が2026年から2026年にかけても報告されている。
日本の現行法制において、ペストは「感染症法」における一類感染症に指定されている。これはエボラ出血熱やラッサ熱と同等の最も重い法的拘束力を持つ区分であり、以下の強固な検疫・医療体制が24時間体制で敷かれている。
- 港湾・空港検疫所の常時監視：入国時のサーモグラフィー検査、リスク地域からの船舶に対するネズミ生息調査（ネズミ族駆除証明書の確認）。
- 医師の直ちの届出義務：臨床的にペストが疑われた場合、診断した医師は直ちに最寄りの保健所へ届け出る法的義務を負う。
- 特定感染症指定医療機関での受入れ：高度な陰圧室と専門設備を備えた医療機関での隔離治療体制の整備。
【プロの結論】感染症リスクと向き合う判断基準
2026年現在、日本国内で日常生活を送る中でペストに感染するリスクはゼロに極めて近い。しかし、グローバルな渡航が日常化している現代において、海外へ渡航する旅行者やビジネスパーソンは以下の判断基準を頭に入れておく必要がある。
【注意が必要な渡航条件と行動指針】
- マダガスカル、コンゴ民主共和国、ペルー、米国西部の農村・自然公園エリアへ滞在する場合。
- 野生の齧歯類（リス、プレーリードッグ等）や野良動物に直接触れない。
- ディート（DEET）やイカリジン等の忌避剤を使用し、ノミの刺咬を徹底的に防ぐ。
- 帰国時に発熱、リンパ節の腫れ、激しい咳が見られる場合は、検疫ブースで自己申告し、一般の医療機関へ直接赴く前に必ず保健所・医療相談窓口へ連絡する。
