揺れが発生した直後、X（旧Twitter）やリアルタイム検索トレンドでは「地震あった？」「東京揺れた」「大阪震度いくつ」といった投稿が一気に急増します。全国のユーザーから寄せられるネットの反応は、テレビのテロップよりも数秒から数十秒早く体感情報を共有できる一方で、主観的な誇張や未確認情報が混ざりやすい特徴を持っています。
公的機関による被害状況まとめが発表されるまでの間、特に影響が出やすいのが交通インフラです。鉄道各社では、沿線に設置された地震計が一定の加速度（ガル）を検知すると、安全確保のために自動的に信号を赤にして列車を緊急停止させます。このため、震度3〜4程度であっても、線路や架線の目視点検のために30分から1時間以上のダイヤ乱れが発生することが珍しくありません。
また、電力会社各社（東京電力、関西電力など）が公表する停電情報にも注意が必要です。変電設備の保護装置作動による瞬間的な電圧低下や、局所的な停電が発生している場合、スマートフォンのバッテリー消費を抑えつつ、自治体の防災無線や公式SNSからの確実な発信を待つ姿勢が求められます。
