表向きの「再生」や「環境刷新」という美談の裏には、冷徹な数字の計算がある。日本野球機構（NPB）が定める支配下登録の上限は70人。この枠はシーズン中の補強や育成選手の昇格において極めて貴重な資産だ。高年俸でありながら出場機会を失った選手や、チーム構想から完全に外れた選手を抱え続けることは、編成上の大きな足かせにしかならない。
特にネックとなるのが残余年俸の負担である。通常トレードであれば相手球団との条件交渉が難航するが、無償という形を取ることで、譲渡先が残りの年俸全額を引き受ける契約をスムーズに結べる。譲渡球団にとっては億単位のコストカットと支配下枠の即時確保。獲得球団にとっては移籍金ゼロでの戦力獲得。金銭事情と規律問題が複雑に絡み合った結果導き出される、極めて現実的な妥協点こそがこのスキームの本質である。
