日比製錬所の光と影｜煙害の歴史から挑む銅製錬と環境対策の現在を詳しくリサーチ! 知っておきたい 情報と解説を分かりやすく展開します。

日比の製錬所がどのように公害工場から世界水準のグリーン製錬所へと生まれ変わったのか、その変遷を客観的指標で整理しました。

時代・時期主要運営母体・設備SOx（硫黄酸化物）対策産業的役割・生産品目明治〜大正期
（創業〜拡大期）民間企業〜三井鉱山
（薪炭・初期溶鉱炉）未処理放出〜大煙突による高空拡散
（回収率：ほぼ0%）粗銅の生産、国家近代化・軍需優先
（公害問題の深刻化）昭和中期〜後期
（1968年体制転換）日比共同製煉株式会社を設立
（玉野製錬所として共同化）自溶炉導入、排煙脱硫・硫酸回収
（回収率：90〜95%超）電気銅の大量生産、高度経済成長を牽引
（公害防止協定の締結）2026年代〜現在
（2026年最新動向）パンパシフィック・カッパー（PPC）
日比共同製煉・三井金属主導完全密閉型クローズドシステム
（硫黄回収率：99.9%以上達成）電気銅（年産約30万t級）＋貴金属回収
電子基板（E-scrap）循環型製錬

1968年、三井金属鉱業、古河鉱業などの出資によって日比共同製煉株式会社が設立され、工場名は「玉野製錬所」へと改称。共同化によって設備の近代化投資が集中的に断行され、自溶炉方式を中心とする高効率・省エネルギーな製錬プロセスへと完全に脱皮しました。