SNSでの批判は収まるどころか加熱の一途をたどり、テレビのワイドショーや大手ニュース媒体でも大々的に報道される事態となりました。店舗への客足が激減し、社会的信用を失った株式会社gramは、騒動勃発からわずか数日後の2019年1月22日、公式サイトに謝罪文を掲載します。
そこで発表されたのが、取得していたティラミスヒーロー商標権譲渡を本家シンガポール側へ無償で行うという方針でした。これにより、日本中を騒がせたティラミスヒーロー事件の結末は、世論の強力な後押しによって本家側が権利を取り戻す形で法的な決着を迎えることとなりました。
一連の騒動は、法的な抜け穴を利用した商標の先取りが、結果としてデジタル時代の消費者心理によって完全に拒絶されることを証明した歴史的事例として記録されています。
