2026年度における学費体系は、年間授業料だけでも約330万円から360万円に達する。これに加えて入学金や建築維持費（Capital Assessment Fee）、教材費やスクールバス利用料などの諸経費が上乗せされるため、初年度に必要な総額は450万円から500万円を超える計算だ。物価高や為替の影響を受け、教育投資としてのハードルは過去最高水準に達している。
入試倍率に関しても厳しい数字が並ぶ。特にアーリー・チェックインと呼ばれる幼児部（Early Childhood Center）や小学校低学年枠の倍率は4倍から6倍とも言われ、狭き門となっている。国籍フィルターや英語力審査が厳密に運用されるため、単に資金力があるだけでは合格を勝ち取ることができない実情がある。
