日本社会において両者の存在感が際立つ最大の要因は、政治との距離感にある。創価学会は1964年、自らの理念を国政に反映させるべく公明党を結党した。政教分離の議論を巻き起こしながらも、公明党は政界における決定的なキャスティングボートを握り、やがて自民党との連立政権を形成するに至った。創価学会員による強力な選挙支援は、日本の国政選挙において無視できない投票行動の柱となっている。
一方、立正佼成会は独自の政党を持たない方針を一貫して貫いている。それどころか、新日本宗教団体連合会（新宗連）の中心的加盟団体として、特定の宗教団体が政治権力と強固に結びつくことに対する牽制の役割を果たしてきた。立正佼成会の政治活動は、組織一丸となった単一政党の支援ではない。憲法第9条の精神や平和主義を掲げる個別の政治家を中立的に支援する形をとる。野党系候補を推すケースも多く、自公連立政権を支える創価学会とは国政の舞台で明確な対立構造を形成してきたのである。
