急性期治療を終えた患者が、住み慣れた自宅や地域へスムーズに戻るための支援も、同院が力を注ぐ重要課題の一つだ。単に病気を治して終わりにするのではなく、地域の開業医や訪問看護ステーション、介護ケアマネジャーと密接に連携する「地域包括ケアシステム」のハブとして機能している。
退院調整部門には、社会福祉士や看護師が常駐し、患者一人ひとりの家庭環境や経済的状況に合わせた退院プランを早期から設計する。退院後のリハビリテーションや在宅医療への移行がスムーズに行われることで、再入院の防止や患者家族の負担軽減に大きく貢献しているのだ。この「顔の見える連携」こそが、大都市近郊のベッドタウンを支える安心のネットワークとなっている。
