かつて「静けさと休息の場」であった日本の公園は、劇的な変貌を遂げている。その転換点となったのが、都市公園法の改正によって導入された「Park-PFI（公募設置管理制度）」だ。民間事業者の資金やノウハウを活用し、公園内にカフェ、レストラン、フィットネス施設などを誘致するこの仕組みは、全国の自治体で急速に普及した。
象徴的な例が、都心部で進行する代々木公園再整備プロジェクトや全国の大規模緑地リニューアルだ。世界的建築家である隈研吾氏が手がけるような、木材を大胆に生かしたオープンテラス付きの交流施設が緑の中に溶け込み、公園は単なる散策路から「消費と体験の拠点」へと進化した。かつてUR都市機構（都市再生機構）が主導した大規模団地周辺のオープンスペース整備とは一線を画し、現在の公園は昼夜を問わず多くの人が行き交う賑わい空間へとシフトしている。
この変化は、隣接地に住む住民にとって両刃の剣となる。平日朝にサードウェーブコーヒーを片手に仕事へ向かえる利便性を手に入れた一方で、週末ごとのフェスやマルシェによる人波、音楽イベントの重低音、テイクアウト容器のポイ捨てといった新たな都市問題が玄関先に押し寄せることになった。
