服薬情報等提供料の算定が進まない根本的な背景には、単なる算定要件の複雑さだけでなく、医療現場に根強く存在する「医師と薬剤師の力学や心理的障壁」という構造的課題があります。
社会学や臨床心理学で用いられる「心理的バウンダリー（境界線）」の観点から分析すると、多くの薬剤師は「医師の処方権を侵して怒られるのではないか」という過剰な防衛意識から、指示待ちの受動的調剤にとどまりがちでした。一方の医師側も、自らの診療領域に踏み込まれることへの警戒感や、「一方的で役に立たない文書を送りつけられる」というフラストレーションを抱き、結果として両者の間に不健全な心理的断絶が生じていました。
しかし、ポリファーマシーの解消やアドヒアランス向上を成し遂げるためには、互いの専門性を尊重しつつ健全な境界線を保ち、客観的事実（エビデンスと患者の生活実態）を共有する対等な協働関係への脱皮が欠かせません。
【プロの結論】情報提供を進めるべきケース・慎重になるべきケースの判断基準
現場薬剤師が無用な摩擦を避けつつ、真に価値ある情報提供を行うための選別基準を提示します。
- 積極的に算定・推進すべきケース：
- 検査値異常（eGFR低下等）に伴う用量調節の必要性を患者聞き取りから察知したとき
- 他科受診による重篤な重複投薬や相互作用の兆候が確認されたとき
- リフィル処方箋の継続期間中に明らかな自覚症状の悪化や副作用兆候が見られるとき
- 退院時カンファレンスや入院予定に伴い、持参薬の中止指示や管理方法を正確に引き継ぐとき
- 算定を慎重に見送るべき（避けるべき）ケース：
- 単なる調剤時の残薬調整で、その場で日数を削った疑義照会済みの案件
- 患者から「主治医には内緒にしてほしい」と明確な同意拒否があったとき（情報保護の観点）
- 「良好に服用中」という単なる状況報告のみで、今後の処方設計に何の影響も与えない定型文送付
- かかりつけ薬剤師指導料を算定しており、個別の追加情報提供として独立性が認められないとき
