かつて『NHKスペシャル』などの調査報道が暴いた「キャリア開発室」や「業務支援センター」といった看板を掲げる隔離部署は、いまやデジタル空間へと主戦場を移した。物理的な部屋を用意する必要すらない。リモートワークを名目に自宅待機を命じ、社内イントラネットの閲覧権限を極端に制限する「サイバー隔離」が常態化している。
経済メディアの『NewsPicks』等でも議論される通り、近年のリスキリング（学び直し）ブームを隠れ蓑にした新手の排除手法も目立つ。専門外の高度なプログラミング言語の習得を短期間で義務付け、到底達成不可能なノルマを課しては「適性不足」の烙印を押す。外形上は能力開発支援を装っているため、外部から実態を把握することが極めて困難な構造が作られている。
「研修」という美名のもとで課されるのは、社内マニュアルの誤字脱字チェックや、AIが生成したテキストの果てしない目視確認といった無価値なルーチンワークだ。目的は業務の完遂ではない。本人の自尊心を完全に破砕し、自ら退職届を書かせることにある。
