仕事でのいじめやパワハラに直面したとき、社内の人事や上司に期待するだけの従来アプローチでは身を守り切れない。組織の論理に巻き込まれ、事態が悪化する危険性すらあるからだ。そこで求められるのが、組織の外縁や客観的な仕組みを活用した「自己防衛の独自戦略」である。
まず行うべきは、社内の利害関係から完全に独立した外部ラインの確保だ。社内窓口を経由せず、直接社外の専門相談窓口や弁護士ドットコムなどのプラットフォームを活用して客観的な法務アドバイスを得る。同時に、社内でのやり取りを可能な限り文章や録音などの客観データとして記録し、社外サーバーや個人のクラウドストレージへ即座にバックアップする体制を構築することが命綱となる。
