「自分たちの学校にプールがあるのが当たり前」だった時代は完全に過去のものとなりました。各地でプール授業の廃止や水泳授業の民間委託が爆発的に増えている背景には、自治体や学校現場が抱える切実な3つの理由が存在します。
最大の要因は、学校プールの老朽化と莫大な維持費です。現在多くの学校プールは1970年代から80年代の第2次ベビーブーム期に建設されたもので、耐用年数の目安である約30年〜40年を大幅に超過しています。大規模改修には1校あたり3,000万円から5,000万円以上、全面改築となれば1億円を超える予算が必要です。さらに毎年の給排水代、ろ過機の電気代、水質管理用薬剤費などで年間数百万円のランニングコストが発生します。少子化で財政が逼迫する自治体にとって、年に数週間しか使わない施設を維持することは現実的ではなくなりました。
2つ目は、深刻化する猛暑とプール授業の熱中症対策の限界です。夏の気温が危険水準に達する日が増え、環境省の「熱中症警戒アラート」が連日発令される状況下では、直射日光を浴びる屋外プールは安全に実施できません。水温が34度を超えると水中にいても熱中症のリスクが高まるため、夏休みのプール開放はもちろん、6月〜7月の授業すら中止が常態化していました。「プールがあっても泳げない」という矛盾を解消するため、空調の効いた屋内施設へのシフトが必然となったのです。
3つ目は、プール授業の指導体制と教員負担の軽減です。水泳指導は一瞬の油断が重大事故につながるため、担任教員には極度の精神的プレッシャーがかかります。加えて、シーズン前の清掃作業、毎日の水質検査や塩素濃度調整、機械室の保守点検まで多忙な教員が担ってきました。働き方改革が急務となる中、専門知識を持つ外部機関へ指導と施設管理を任せる動きが一気に加速しました。
