消費者の自衛策として存在感を増しているのがデジタルの活用だ。「マクドナルド公式アプリ」の利用率は急上昇しており、少しでも値上げの影響を抑えようと、レジ前で入念にクーポンを検索する利用者の姿が日常風景となった。アプリ限定の割引率やポイント還元が、かつての店頭での「安さ」を補完する命綱となっている。
対照的な動きを見せるのが、デリバリーサービス大手の「Uber Eats」などを経由した購入層だ。店頭価格よりも高く設定されたデリバリー価格に加え、配送手数料やサービス料が上乗せされるため、一回の注文コストは跳ね上がる。それでも利便性を優先して利用を続ける層がいる一方で、「あまりの高額さに注文を躊躇するようになった」という声も増えており、デリバリー需要の選別が進んでいる。
