自身がどれほどの「実質目減り」に直面するのか、漠然とした不安を抱く人々にとって不可欠なのが客観的なデータだ。日本年金機構が管理する個人ごとの記録は、今後の生活設計を立てる上での出発点となる。
政府が5年ごとに実施する公的年金財政検証の結果を踏まえ、オンラインサービスのねんきんネットを活用すれば、将来受け取る見込み額のシミュレーションが可能だ。ただし、試算画面に表示される数字はあくまで名目額である点に注意が必要だ。インフレ率とマクロ経済スライドによる調整幅を考慮した「実質的な購買力」を自分で試算しなければ、老後資金の計画は脆くも破綻しかねない。
