親会社であるセブン＆アイ・ホールディングスが打ち出したグループ全体の事業ポートフォリオ最適化。これこそが、一連の動きを駆動する最大のエンジンである。グループトップの井阪隆一社長は、成長事業であるコンビニエンスストア事業への集中投資を掲げる一方で、フードサービス事業に対する劇的な採算性向上を厳しく求めてきた。
外食産業を包囲する環境は、想像以上に過酷だ。原材料費の高騰、深刻化する人手不足、そして深夜営業の縮小。従来型のファミリーレストラン事業のモデルそのものが、制度疲労を起こしていた。不採算店舗の撤退を加速させ、高効率な店舗へ経営資源を集中させる決定は、まさに背水の陣とも言える経営判断だったのだ。
