騒動の余波は、選考委員会だけでなく冠スポンサーであるユーキャン本体へと容赦なく波及しました。ネット上では「こんな言葉を認める企業の講座は受けない」「受講をキャンセルした」というユーキャンへの不買運動を呼びかける投稿が相次ぎました。
問い合わせ窓口には抗議の電話やメールが殺到し、公式SNSアカウントのリプライ欄は批判コメントで埋め尽くされる事態に陥りました。さらには「ユーキャンが流行語大賞のスポンサーを降板するのではないか」という噂が業界内でまことしやかに囁かれるなど、同社の企業ブランディングは甚大な被害を被ることになります。
教育や自己啓発といったクリーンで前向きなイメージを事業の柱とする同社にとって、罵倒や憎悪を連想させるフレーズと企業名が不可分に結びつけられたことは、計り知れないマーケティング上の損失を生む契機となってしまいました。
