テレビ業界における評価の基準は、ここ数年で激変した。かつてはビデオリサーチが算出する世帯視聴率が絶対的な指標だったが、現在はコアターゲット（13〜49歳）の個人視聴率や、配信プラットフォームでの再生数が重視される時代だ。日本テレビ放送網株式会社にとっても、昼の生放送情報番組という枠組をどうマネタイズし、デジタル世代に届けるかは最大の課題となっている。
実際にTVerをはじめとする見逃し配信サービスにおいて、リアルタイムの生活情報を扱う番組はドラマやバラエティ番組に比べて見返される割合が低い傾向にある。世帯視聴率では依然として堅調な数字を維持しつつも、コア層の獲得や配信ビジネスへの波及効果という観点で、局内からより現代的なフォーマットへの転換を求める声が上がっていたとしても不思議ではない。
