2000年代半ば、タミフルを服用した中高生が自宅マンションから転落死する事故が相次ぎ、日本社会に巨大な衝撃が走りました。当時、厚生労働省は予防的措置として10代へのタミフル原則処方制限（2018年に解除）を発出。この対応が強烈な記憶として残り、今なお「タミフル異常行動関係」を疑う保護者の声は根強く存在します。
この長年の疑念に終止符を打ったのが、国内外の大規模コホート研究と厚生労働省研究班による継続的な疫学調査です。調査の結果、「抗インフルエンザ薬服用の有無にかかわらず、異常行動は同等以上の頻度で発生する」という明確なエビデンスが突き止められました。薬を一切飲んでいない自宅療養中の子どもでも、同様の幻覚、疾走、飛び降り企図が数多く報告されていたのです。
現在、医学界で確立されたインフルエンザ異常行動原因の本体は、ウイルス感染に伴う「急激な体温上昇（熱せん妄）」および「サイトカインストーム（高サイトカイン血症）」です。インフルエンザウイルスが体内に侵入すると、免疫系が激しく応答し、多量の炎症性物質（IL-6やTNF-αなど）が血中に放出されます。発達段階にある小児・若年者の脳血管関門は成人に比べて未成熟であるため、これらの炎症シグナルが中枢神経系を刺激し、一時的な意識混濁や幻覚状態、感情の暴走を引き起こすと考えられています。
