JR西日本や大手私鉄各社は、風速予測に基づいた「予防的計画運休」の判断基準を従来の24時間前から36時間前へと前倒しする運用を強めている。最悪のシナリオでは、JR環状線やOsaka Metroの主要路線が昼前後に全線ストップする恐れがある。
混乱の矢面に立つのが、梅田や難波といった巨大ターミナル駅だ。運転見合わせが決定した瞬間に帰宅困難者が駅構内へ殺到する光景は、過去の台風でも繰り返されてきた。企業側のテレワーク一斉移行や早朝退勤の指示が徹底されない限り、駅周辺の混雑とそれに伴う二次災害の危険は拭えない。