摘発の舞台は、今や路地裏や繁華街から完全にスマートフォンの中へと移行した。警視庁をはじめとする全国の警察本部は、サイバーパトロール体制を大幅に強化しており、マッチングアプリや匿名のSNS掲示板、位置情報共有アプリなどを通じた接触を常時監視している。
近年の摘発事例で目立つのは、「相手が18歳未満だと知らなかった」という弁解が通用しないケースだ。捜査機関はメッセージの文脈、プロフィールの記載内容、深夜のやり取り履歴、写真のやり取りなどから「未成年であると認識し得た蓋然性（未必の故意）」を丹念に立証する。一度スマートフォンのフォレンジック解析（データ復元・分析）が行われれば、削除されたメッセージや画像も白日の下に晒される。
「会って食事をしただけ」「ドライブに行っただけ」という口約束から始まり、最終的にホテルや自宅へ連れ込んだ結果、待ち構えていた保護者や警察からの連絡で事態を把握するというパターンは後を絶たない。逮捕の一報は唐突に訪れ、勤務先への連絡や実名報道のリスクが即座に現実のものとなる。
