南米地域に滞在するビジネスパーソンや旅行者、研究者にとっても、今回の震災は決して対岸の火事ではない。現地日本大使館は速やかに安全情報メールを発出し、被災エリア周辺への不急の渡航を即座に控えるよう強く勧告した。
万が一、滞在先で大規模な揺れに遭遇した場合は、まず頭部を保護し、丈夫なテーブルの下などに身を隠すことが鉄則だ。国外ではインフラの復旧に数週間から数ヶ月を要することが珍しくないため、常備薬の確保や予備電源、現金のストックなど、自律的な自己防衛策が命運を分ける。渡航前には必ず外務省の「タビレジ」や在留届の登録を済ませ、家族や所属先との間で複数の連絡手段を確定させておくことが極めて重要となる。
