使用済みマスクの取引は、法的な観点や各サービスの利用規約において厳しく制限されています。メルカリやYahoo!オークションなどの大手プラットフォームでは、衛生上の理由および青少年の健全育成の観点から使用済み衛生用品の出品を一律禁止に指定済みです。違反が発覚した場合、アカウントの即時利用停止や売上金の没収といった厳しいペナルティが科されます。
プラットフォーム外での直接取引であっても、無条件で安全というわけではありません。未成年者が関与する売買であれば、各自治体が定める青少年保護育成条例に抵触する恐れがあります。また、購入を装って金銭を支払わずに品物や個人情報だけを騙し取る行為は詐欺罪に該当し、相手を脅して着用画像を要求するなどの行為は強要罪や脅迫罪に問われる可能性があります。
2026年現在の規制環境下では、SNS事業者各社も不審なキーワードや隠語を用いた売買アカウントへの巡回・凍結措置を一段と強化しています。「フリマで売れないからX（旧Twitter）で直接取引する」といった抜け道は、法的リスクと直結していると考えなければなりません。
