どれだけ正当な理由を伝えても「代わりがいないから這ってでも来い」と命じるようなブラック企業・上司に対しては、自分の身を守るための毅然とした対応が必要です。
まずは電話口で強く出勤を迫られたとしても、「医師から安静を指示されており、出勤は不可能です」と客観的な医療判断を盾にして明確に断りましょう。受診した医療機関の領収書や診断書、上司とのやり取り（通話録音やメール、チャットのスクリーンショット）を証拠として確実に保存しておきます。
直属の上司が話にならない場合は、さらに上の役員や人事部、社内のコンプライアンス窓口に直接相談してください。それでも状況が改善しない、あるいは理不尽な解雇予告や減給を示唆された場合は、各都道府県の労働局が設置する「総合労働相談コーナー」や労働基準監督署へ相談を持ち込みましょう。
