国内での配給を担うのは、言わずと知れた邦画配給の最大手・東宝だ。しかし今回の布陣は、従来の「東宝映画」という型にはまったものではない。海外ファンドからの出資を受け入れつつ、国内の強固な劇場網を押さえるという、まったく新しいハイブリッド型製作・配給スキームが導入されている。
日本の映画産業は長らく、製作委員会方式による過度なリスク回避と小規模な国内市場への依存に喘いできた。今回の試みは、そうした停滞した構造に風穴をあける一撃となるだろう。国内メジャーと海外資本の融合が成功すれば、邦画全体のビジネスモデルが塗り替えられる可能性すら秘めている。
