かつて首相官邸で官房長官、そして首相として過酷な執務をこなした日々は、肉体へ大きな負担を強いてきた。特に菅政権時代に断行した携帯電話料金値下げ政策をはじめとする構造改革は、官僚機構や既存権益との激しい摩擦を伴い、不眠不休の精神的ストレスを長期間にわたって蓄積させた要因とされる。
「国民のために働く」を掲げ、不退転の覚悟で実行に移した数々の政策結実の裏で、知らず知らずのうちに体力が削られていた可能性は高い。改革にかける執念が強烈だったからこそ、退任後の緊張の糸が切れた際のリバウンドが大きかったのではないかと周囲は分析する。
