東海旅客鉄道株式会社の丹羽俊介代表取締役社長は、年頭の会見や各種ブリーフィングの場において、中央山岳ルートの重要性を幾度となく強調してきた。リニア中央新幹線の整備が進む一方で、木曽地域や長野エリアを結ぶ在来線特急ネットワークは、地域共生と観光立国を支える不可欠な軸であるとの認識だ。丹羽社長は「次世代の移動体験を提供することが、地方都市の活性化と移動需要の創出につながる」と強い期待を寄せる。
さらに見逃せないのが、相互直通運転を行う東日本旅客鉄道株式会社との緻密な協調体制だ。塩尻駅を境界として運行を担う両社の乗務員や保線技術部門がデータを共有し、車両運用の効率化や非常時のバックアップ体制を強化。東西のインフラ巨頭がタッグを組むことで、広域観光周遊ルートの利便性は新たなステージへと引き上げられる。
