2026年現在のニュースを賑わすのは、やはり物価の上昇率と給与引き上げ率のバランスだ。「ベースアップ3%達成！」という見出しに喜ぶのも束の間、物価がそれ以上に上がっていれば、実質的な購買力は低下していることになる。
ここで重要なのは、全体のベースとなる元の金額（母数）を常に見極める視点だ。100万円の5%アップと、200万円の3%アップ。％の数値だけ見れば前者が勝っているように思えるが、実際の増加額は前者が5万円、後者が6万円である。パーセンテージという割合の数字は、元の大きさを隠してしまう錯覚を生みやすい。
メディアや企業のプレスリリースで踊る「〇〇%増加！」という威勢の良い言葉に惑わされないためにも、数値の「絶対量」と「相対割合」を同時に見比べる癖をつける必要がある。
