グローバルな視点に目を向けると、世界保健機関（WHO）の事務局長テドロス・アダノム氏は、国際的な保健緊急事態の解除後も、各国の継続的なサーベイランス体制の維持を強く訴え続けている。世界的な医学論文データベースPubMedに投稿された直近の研究論文でも、地域や医療インフラの違いによる死亡率の偏りが報告されている。
国際共同研究枠組みである「新型コロナウイルス感染症サーベイランスプロジェクト」の解析結果によれば、抗ウイルス薬へのアクセス権やワクチン追加接種率の差が、国ごとの予後に直結しているという。グローバルな感染症対策においては、統計データの透明性を保ちつつ、ゲノム解析を通じた新たな変異株の監視網を緩めないことが不可欠である。
