施設の客観的な実態を把握する上で欠かせないのが、公的機関が提供するオープンデータだ。厚生労働省が運用する「介護サービス情報公表システム」や、福祉医療機構が提供する「WAM NET」を活用することで、人員配置の基準順守状況やサービス提供体制の客観的指標を確認できる。
これらの情報公表制度に基づき開示されたデータを見ると、同施設における看護・介護職員の定着率や各種加算の取得状況が極めて明瞭だ。施設が公的な基準をどのようにクリアし、どのような専門性を強みにしているかを知る指標として、家族が事前調査を行う際の確かな根拠となっている。
また、同施設では施設入所だけでなく通所リハビリテーション（デイケア）の機能も備えており、在宅生活に戻った後のアフターフォローや重度化防止の受け皿としても機能している点が、データからも読み取れる。
