東京証券取引所では、PBR（株価純資産倍率）1倍割れ是正要求の先にある「真の企業価値向上」に向けた厳しい選別が続いている。かつてのような形式的なガバナンス改革のポーズはもはや通用しない。投資家からの圧力を受け、自社株買いや事業再編に踏み切る企業が相次ぐ中、日経平均株価は歴史的な高値圏と激しい調整を繰り返す荒波の只中にある。
このような乱高下する相場構造の中で、個人投資家や海外ヘッジファンドはどう立ち回るべきか。単なる短期的な値幅取りを狙うスキャルピングはリスクが高まり、企業の稼ぐ力、すなわちフリーキャッシュフロー創出能力に根ざしたファンダメンタルズ分析への回帰が強く求められている。東京証券取引所に上場する全銘柄の中から、金利上昇局面でも確実な利益率を維持できる企業を見極める目利きこそが、生き残りの鍵を握る。
