看板の掛け替えは、単に店舗の外観が変わるだけの話ではありませんでした。現場で長年店舗を切り盛りしてきた加盟店オーナーの反応は、期待と激しい不安が入り混じった複雑なものでした。
特にサークルKの牙城であった愛知県を中心とする東海地方では、ユニーに対する地域的な信頼が非常に厚く、店舗指導員（スーパーバイザー）との泥臭い人間関係をベースにした運営が行われていました。そこに突如として導入されたファミマのオペレーションマニュアルや契約条件の改定は、少なくない現場に「本部からの一方的な押し付け」と受け止められました。当時の特番インタビューや地方経済誌の取材に対し、ある古参オーナーは次のように吐露しています。
「長年サークルKという看板を背負って地域に根ざしてきた。看板が変われば商品力で売上が伸びるかもしれないが、これまで育ててきた地元のお客さんとの絆や、独自の自由な売り場づくりが画一的なファミマのルールに縛られてしまうのは耐えがたい」
実際、ファミリーマートへの転換を拒否し、契約満了を機にローソンやデイリーヤマザキなど他チェーンへ鞍替えした店舗や、廃業を選択した個人オーナーも一定数存在しました。一方で、ブランド転換後に「ファミチキ」や「おにぎり」の圧倒的な知名度によって若い客層が流入し、日販が目に見えて跳ね上がった店舗からは、「ファミマの看板の強さに助けられた」という安堵の生の声が上がったのもまた紛れもない事実です。効率を最優先する巨大資本の論理と、地域に生きてきた商売人の意地が真っ向から衝突した期間でした。
