取引キャンセル申請を送信しても、相手が拒否ボタンを押せば手続きは中断する。当事者間の話し合いが平行線をたどった場合、力づくで解決しようとしてはならない。暴言や脅迫めいたメッセージはそれ自体が規約違反に該当し、自らにペナルティが跳ね返ってくる。
同意されない場合の打開策は、冷静な事実関係の整理だ。取引メッセージ欄に「何が起きたのか」「なぜ取引継続が不可能なのか」を第三者が見てもわかる形で書き残す。申請が24時間放置された場合や対立が解消しない場合は、事務局の専用フォームから介入を要請する。提示したメッセージ履歴がそのまま審査の決定打となる。