首都圏および主要都市部の賃貸市場において、「ペット可」と謳われる物件のうち、大型犬（成犬時体重20〜25kg以上）の飼育を正式に認めている物件は約0.5％〜0.8％程度にとどまります。この極端な品薄状態の背景には、不動産オーナーが抱く3つの構造的リスクが存在します。
第1のリスクは、床材や躯体に対する物理的損害の大きさです。大型犬は歩行時の爪によるフローリングへの衝撃荷重が強く、小型犬に比べて床の傷や凹み、壁クロスの摩耗が深層部にまで達します。退去時の原状回復費用が敷金の範囲を大幅に超え、借主との間で金銭トラブルへ発展する事例が後を絶ちません。
第2のリスクは、足音や鳴き声による深刻な階下・隣戸トラブルです。体重30kg前後の犬が室内を駆け回る際の衝撃音（重量床衝撃音・LH値）は、一般的なマンションの防音性能（スラブ厚150〜180mm程度）では遮断しきれず、他の一般入居者の退去につながる恐れがあります。
第3のリスクは、エントランスやエレベーターなど共用部での接触事故です。犬好きばかりではない集合住宅において、「大型犬と同じエレベーターに乗るのが怖い」という住民からの苦情や、万が一の噛傷事故に対する管理責任を懸念し、管理組合や家主が最初から規約で一律禁止にするケースが標準化しています。こうした大型犬の賃貸における審査基準と理由を正しく把握することが、攻略の第一歩となります。
