デヴィ夫人の逮捕疑惑や噂の真相を追うと、多くのユーザーが「加害者としての過去の騒動」と「被害者としての近年のトラブル」を頭の中で混同している構図が浮かび上がってきます。ネットニュースの見出しは時として残酷なほど簡略化され、主語と客語が抜け落ちた状態でSNSを駆け巡るためです。
具体的には、2017年秋に警視庁渋谷署がデヴィ夫人の個人事務所「オフィス・デヴィ・スカルノ」の元経理担当者を業務上横領容疑で逮捕した際、ポータルサイトのトピックスには「デヴィ夫人事務所の元職員を逮捕」「デヴィ夫人 巨額横領で被害」といった文字が躍りました。スマートフォンで流し読みする層がこれを「デヴィ夫人 逮捕」と断片的に記憶し、検索エンジンに打ち込んだことが第一の要因です。
そこに輪をかけて拍車をかけたのが、バラエティ番組やYouTube等で本人が自ら豪快に語る「アメリカでの服役体験」です。日本国内の清潔なイメージと、規格外のスケールを持つ彼女の過去の体験がネット上で結びつき、「何か最近また不祥事を起こしたのではないか」という根拠のない憶測へと変貌を遂げました。事件の性質を切り分ければ、現在の彼女に法的な咎は微塵もありません。
