実業団制度の未来は決して明るくない。少子化によるソフトテニス人口の減少、企業のスポーツ投資意欲の低下、働き方改革による練習時間の制約など、課題は山積している。
一部の企業は、チーム運営の効率化を進めている。複数企業による共同チーム運営、自治体との協働事業化、クラウドファンディングを活用した資金調達など、新しい試みが始まっている。
プロ化への道は開けるか
ソフトテニスのプロ化構想は何度も浮上しては消えてきた。競技人口は多いものの、観客動員力やスポンサー獲得力では他の競技に及ばない。テレビ中継もほとんどなく、メディア露出は限られている。
しかし、SNSの普及により状況は変わりつつある。選手個人がYouTubeやInstagramで情報発信し、ファンとの直接的な繋がりを構築する動きが広がっている。企業側も、こうした選手の発信力を評価し始めた。
