順風満帆に見えた二人の政治人生に、巨大な試練が訪れる。丸川氏が東京2026オリンピック・パラリンピック競技大会の担当大臣として脚光を浴びる一方、二人が所属していた自由民主党の最大派閥「清和政策研究会」（安倍派）をめぐる政治資金パーティー券問題が噴出した。
政治資金収支報告書の不記載問題は永田町全体を震撼させ、大塚氏も丸川氏も厳しい世論の批判に直面することとなった。長年培ってきた有権者との信頼関係に影が落ち、選挙戦での公認や推薦をめぐる党内の力学も激変。党役職停止などの処分を受けるなかで、夫婦はかつてない逆風のなかでの戦いを強いられることとなった。
