ホールへの入場そのものを物理的に防ぐための制度的アプローチも整いつつある。パチンコ遊技業界全体で導入が進められているのが、自己申告・家族申告プログラムだ。この制度を活用することで、本人あるいは家族からの申請に基づき、特定の店舗や地域のホールへの入店拒否や顔認証システムによる排除措置が可能となる。
業界団体やホール側も、ギャンブル等依存症対策基本法の制定以降、社会的責任を問われる局面が増えている。依存に悩む客を野放しにするのではなく、入店制限や相談窓口への誘導を義務付ける動きが広がった。自分の意志だけでは店舗のドアをくぐってしまう場合、こうした制度を迷わず申請し、物理的な障壁を構築することが極めて有効だ。
