日本海側の能登半島で発生したM7.6の大地震は、太平洋側の南海トラフ巨大地震を直接誘発する「直接の引き金（トリガー）」になり得るのか。この問いに対し、最新の地殻変動データ解析は極めて示唆に富む回答を提示している。
国土地理院の電子基準点ネットワーク（GEONET）および防災科学技術研究所の高感度地震観測網の蓄積データを統合した連動性解析によると、能登半島の震源域周辺では数メートル規模の水平・垂直変位が記録された。しかし、太平洋側で沈み込むフィリピン海プレートと陸側のプレート境界（南海トラフ）にかかる直接的なクーロン応力変化（ΔCFF）を計算すると、その力学的伝播量は極めて微小であることが判明している。
「距離にして数百キロメートル離れた内陸断層の破壊が、即座に南海トラフの固着域を直接破壊するトリガーになる可能性は力学的に低い」。これが現在の地球物理学的なコンセンサスだ。ただし、話はここで終わらない。
能登の激震は、中部・近畿・北陸地方を横断する内陸地殻全体の広域応力場を再配置させた。歴史を振り返れば、1944年の昭和東南海地震、1946年の昭和南海地震の前には、鳥取地震（1943年）や三河地震（1945年）など内陸部で顕著な地震活動が相次いでいた。直接の「引き金」ではなくとも、日本列島全体がプレート運動の圧縮によって歪みを溜め込む「活動期」に入っているシグナルと捉えるのが、現在の地球科学が導き出したリアルな見解である。
